ある顧客システムでは、半1というシフトで、補償するシステムになっています。
具体的には、
例えば、公休基準10の月とします。
半1が一個あると、0.5公休とカウントします。
仕様は、
<半1の仕様>
1個の場合の公休カウントは、10.5になる。 2個の場合は、2個の半1を1個の公休として、2個の半1+9個の公休=10になる
<長日勤の方が多い場合(最大で1個の違いまで認める)>
一か月間の長日勤(長日)回数が夜勤(夜)回数より1回多いときは、日勤1回ををam休pm日勤(半1)に変更する。この分は、0.5と公休数に影響する(カウントします)。また、日勤1回を am休pm日勤(半1)に変更後は、基準月の公休10個と一致しなくなり、公休は10.5となる。
一か月間の夜勤(夜)回数が長日勤(長日)回数より1回多いときは、公休(休)1回をam休pm日勤 (半1)に変更する。この場合は、予定半1がない場合、10個基準月に対して、それ以外の公休数は9個となり、計10個の公休数とカウントする。この分も公休数カウントに影響する。この場合、公休=0.5個(=半1)をカウントする。なので、10個基準月に対して、減らした公休1個を減じて公休0.5(=半1)を加えて、計9.5個の公休数とカウントする。
このシステムの問題点
長日の扱いは、下記のような問題があります。
1)長日・夜勤差に纏わる問題
長日・夜勤差をコントロールしようとすると、二つの問題があります。
■その制約自体が重い(問題の性質上、求解に時間がかかる)
■解空間を狭め、スタッフのQOLに少なからず影響する
参考リンク:一般化した変則2交代 (nurse-scheduling-software.com)
これに加え、今回は、次のような問題があります。
2)±0.5日の公休差がもたらす不公平性
現実的には、あまり問題ないのかもしれませんが、各スタッフ間で±0.5日/月の公休差が生じる可能性があります。理論的には、年間でみると最大12日の差が生じる可能性があります。
0 件のコメント:
コメントを投稿