ある顧客システムでは、半１というシフトで、補償するシステムになっています。
具体的には、
例えば、公休基準10の月とします。
半１が一個あると、0.5公休とカウントします。
仕様は、
＜半１の仕様＞
1個の場合の公休カウントは、10.5になる。 2個の場合は、2個の半1を1個の公休として、2個の半1＋9個の公休＝10になる
＜長日勤の方が多い場合（最大で1個の違いまで認める）＞
一か月間の長日勤（長日）回数が夜勤（夜）回数より１回多いときは、日勤１回ををam休pm日勤（半１）に変更する。この分は、0.5と公休数に影響する（カウントします）。また、日勤１回を am休pm日勤（半１）に変更後は、基準月の公休10個と一致しなくなり、公休は10.5となる。
＜夜勤の数が多い場合（最大で1個の違いまで認める）＞
一か月間の夜勤（夜）回数が長日勤（長日）回数より１回多いときは、公休（休）１回をam休pm日勤 （半１）に変更する。この場合は、予定半1がない場合、10個基準月に対して、それ以外の公休数は9個となり、計10個の公休数とカウントする。この分も公休数カウントに影響する。この場合、公休＝0.5個(=半１）をカウントする。なので、10個基準月に対して、減らした公休1個を減じて公休0.5(=半１）を加えて、計9.5個の公休数とカウントする。
このシステムの問題点
長日の扱いは、下記のような問題があります。
１）長日・夜勤差に纏わる問題
長日・夜勤差をコントロールしようとすると、二つの問題があります。
■その制約自体が重い（問題の性質上、求解に時間がかかる）
■解空間を狭め、スタッフのQOLに少なからず影響する
参考リンク：一般化した変則2交代 (nurse-scheduling-software.com)
これに加え、今回は、次のような問題があります。
２）±0.5日の公休差がもたらす不公平性
現実的には、あまり問題ないのかもしれませんが、各スタッフ間で±0.5日/月の公休差が生じる可能性があります。理論的には、年間でみると最大12日の差が生じる可能性があります。
